昨夜の満月（中秋の名月）は、誠に綺麗でした。

凄まじいほどの月光に照らされつつ、祭祀を催すことはできなかったものの、自然と先祖の神々に感謝し畏敬の念を再確認いたしました。

さて、本日は9月18日ですが、今日もまた歴史に思いを馳せて、僅かながらでも我が国が進むべき未来の道しるべとしたいと思います。

9月18日といえば、昭和6（1931）年の今日、満洲事変が勃発しています。

この日、満洲・奉天近くの柳条湖付近で南満洲鉄道が爆破されるという事件が起き、応戦した日本軍（関東軍）が南満洲鉄道付近の主要都市を制覇するに至ったのです。

その発端となった鉄道爆破事件は、関東軍の若い将校らが独断で仕込んだことでした。

このことは動かしがたい事実です。

しかしながら、満洲事変を「日本の侵略戦争だった」とする戦後の歴史観（東京裁判史観）は明らかに間違っています。

あの頃、「五カ年計画」を成功させていたソ連はソ満国境に大軍を集結させ、この大軍がいつ満洲になだれ込んでくるかわからない状況にありました。

ソ連との軍事力の差は日露戦争当時よりも拡大しており、満洲に駐屯していた関東軍の危機感は強まるばかりでした。

またシナ（China）では、排日・侮日運動が激化し、日本人居留民の生活と生命が日々危機にさらされていました。

このことは、戦後まったく教えられていません。

それでもシナに駐屯していた日本軍も、関東州に駐屯していた関東軍も自重して軍事行動をとることはしませんでした。

その自重ぶりは、日本人居留民から「腰の軍刀はタケミツ（竹の刀）かっ！」と罵られたほどです。

時の内閣であった幣原内閣もまた協調外交を重んじていたがゆえに、けっして強硬手段に出ようとはしません。

そのため、幣原に対する批判も噴出していました。

つまり、ソ連の脅威をはねのけ、かつ日本人居留民を保護しようというのが、満洲事変のそもそもの目的だったのです。

ただ、日露戦争や北清事変と異なっていたのは、それを出先の軍隊が独断で行った点にありました。

この点については、むろん弁解の余地はありません。

とはいえ、満洲事変は国内の日本人には大いに支持されました。

大恐慌（昭和恐慌）の煽りで日本国内では街のあちらこちらに失業者が溢れていたのですが、新天地を求めようにも米国は絶対的対日移民法などで完全に門戸を閉ざしていました。

それで、「米国がダメなら満洲がある」と、満洲に活路を見出そうという考え方が支配的になっていったわけです。

とはいえ、満洲から輸入できたのは鉄鉱石、石炭、銅、小麦、大豆、塩の5種類だけで、残念にも石油がありませんでした。

現在でもそうであるように、当時もまた近代産業を維持するためには石油が不可欠でした。

外交力（＝軍事力）の背景としての戦艦も戦車も戦闘機もすべて石油で動きます。

その石油が、インドネシアやブルネイなどの南方地域（東南アジア）にあったわけです。

しかしながら当該地域は既に欧米列挙白人国家（米英蘭葡）の植民地でした。

近代国家を運営する有色人種がいること自体に脅威を抱いていた彼らは、対日包囲網（ABCD包囲網）をつくって石油などの重要資源を対日禁輸し、我が国を締め上げた。

結果、後にマッカーサーが米国議会上院で証言するように、「あの経済封鎖により、日本国内では1200万人以上もの失業者が出たであろう」状況に追い込まれたのです。

よって、白人国家により植民地化された東南アジア諸国を解放するため、我が国が「大東亜戦争」に突入せねばならなかったのは必然だったのです。

断っておきますが、我が国は好き好んで「近代国家」になったのではありません。

武力による威嚇によって強引に開国させられ、「白人国家の植民地になりたくなければ近代国家をつくれ」という帝国主義の世界に無理やり引き摺り込まれたのです。

それでいて、「近代国家として必要な資源は日本には売らない…」とやられては…

日本に戦争責任を問うのであれば、東京裁判で石原莞爾が言ったように「まずは、ペリーを呼んでこい」と言うべきです。